ソリューション

ECサイト構築（ネットショップ）

コロナショックを経験し、BtoCもBtoBもネット通販の需要が圧倒的に増えました。今後、この流れが益々加速していくのは間違いありません。

ただし、Amazonや楽天市場のような集合モール型ECサイトでは、過酷な競争に埋もれてしまうばかりか、出店料や手数料が利益を大きく圧迫します。

「自社ECサイト」を構築し、SNS集客やWEB集客などで直接誘導する方法が効果的です。
Amazonや楽天市場のような集合モールは新規顧客獲得で利用し、既存客は自社サイトに誘導してプロモーションすることにより「優良顧客を獲得」でき利益向上します。

「利益の90%は10%のお客様がもたらす」と言われています。

つまり、すべてのお客様が均等に利益をもたらすのではなく、一部のお客様が利益の大半をもたらしているということです。

「優良顧客獲得こそ利益向上の要」であり、この意味でも「自社ECサイト」の構築は、現代社会の物販商売では避けては通れません。

商品管理

商品登録画面から商品名や商品説明、通常価格、売価、オプションなどが登録できます。商品一覧リストもあり、データのCSV登録も可能です。

在庫管理

1つの商品を複数のSKU を設定可能です。SKU ごとに価格、在庫情報を登録・管理できます。

会員管理

会員管理画面で会員情報、購入履歴情報が管理できます。会員リストも表示可能で、データのダウンロードもできます。

受注管理

受注管理画面で購入者情報、発送先、支払い状況などが管理できます。ステータス変更や管理メール（入金確認、発送等）の送信も可能です。

受注CSV

受注データを、受注リストと受注明細リストの2つのCSV形式でダウンロードすることができます。

クレジット決済対応

国内15社のクレジット決済サービスが利用できます。

クーポン発行

オプションで、特定の会員、利用回数の制限、値引き、割引など細かい設定でクーポンを発行できます。

ダウンロード販売

オプションで、デジタルコンテンツのダウンロード販売への対応が可能です。

サービス販売

オプションで、配送の必要がないサービスの販売への対応が可能です。

複数配送ギフト機能

オプションで、一度の購入で複数の配送先を指定できるように対応可能です。

定期購入（サブスクリプション）

オプションで、商品の定期購入ができるようになり、自動で配送（受注）データが記録されるように対応可能です。

自動継続課金

オプションで、定期購読や保守契約などのサービス販売への対応可能が可能です。

ECサイトとPOSシステムをリアルタイム連携

コロナ禍により、対面での購入が敬遠され、インターネットで買うべき商品を買うための手段であったネット通販が、とにかく何でもネットで買うという時代に突入しました。
人々の購買行動の常識が大きく変わる中、リアル店舗だけの商売は「きわめてリスキー」といえます。
これからは「オンラインを中心にリアル店舗を設計すること」が求められています。もはや、従来の手法では物が売れない時代です。

製造業・生産者向けに、D2Cサイトの構築

近年様々なビジネスモデルの変革やパラダイムシフトを引き起こしている「D2C」とは、Direct to Consumerの略で、自ら企画、生産した商品を広告代理店や小売店を挟まず、消費者とダイレクトに取引する販売方法を指します。
DXによって「モノからコト」へのシフトが起こりましたが、D2Cでは、更に「コト付きのモノ」への変化になります。 D2Cは、小売のミレニアル世代化とも言われます。
当社では、単にD2Cサイト構築して終わるのではなく、D2Cビジネスが継続的に事業発展していくように、お客さまと共に多角的なアイディアを具現化し続けます。

D2Cの特徴

「間接販売」ではなく「直接販売」する
「高価格化」ではなく「低価格化」を志向する
「着実な成長」ではなく「指数関数的成長」を遂げる
「プロダクト」ではなく「ライフスタイル」を売る
「機能」ではなく「世界観」を売る
「X世代以上」ではなく「ミレニアル世代以下」をターゲットとする

これまで直接ユーザーのもとに届けられない理由で販売できなかった多数の業者が、直接売ることで自分の「ブランド」や「看板」を確立できるようになります。
OEMメーカーや自社製品を販売するメーカーが、ECサイトという新たな「面」（販路・販売チャネル）を使うことは、その面積が増えた分だけ露出も増えて販売機会も増えることに繋がります。

製造小売モデル

コンシューマからのフィードバックをもとに、商品を企画・製造・販売

アパレル業界の例

アパレルの商流は、川上（上流）では、「1.繊維メーカー」が天然もしくは合成繊維を製造し、それを「2.紡績工場」で生地にし、パターンに合わせて縫製し衣料品を製造します。そして、川中では、「3.OEM」として完成した衣料品を卸し、それを「4.アパレル企業」が買取り、最後に川下では、「5.百貨店・ショッピングセンター」でコンシューマに販売するという流れです。それぞれのバリューチェーン（商流）でコストが付与され、コンシューマがそれらを負担するため割高になります。

このように商流が長いアパレル業界では、長い商流を断ち切り、メーカーが直接企画して作って販売する「D2Cのモデル」に変貌することのメリットは大きいと言えます。

また、今どきの消費者は「信頼度の高いところ」から買いたいというニーズがあります。
フェイクなどが横行する巨大ショッピングモールではなく、信頼度の高い情報と製品を提供する「公式ショップ」から買いたいニーズが高まっています。
特に、日本製を好む海外の方の多くは信頼度の高い「公式ショップ」から買いたいというニーズが顕著だといわれており、 ECサイトであれば、いつでも何処の国にでも直接販売できます。